目次
近年、SNSのビジネス活用が話題になっています。Grabでも以前、「Instagramの集客・ビジネス活用」をテーマにしたシリーズ記事を展開しました。
利用者の多いSNSを利用することで、より確実にターゲットへ向けて情報を届けることが可能です。
そんなSNSのビジネス活用でも、特に費用対効果が高く、ビジネスへのインパクトが大きい手法がLINE公式アカウントです。
今回は、LINE公式アカウントを利用して成果を挙げた7つの事例を紹介します。これから導入を考えている方は、各事例を判断材料にしてください。
鉄板バル bloom：LINEチャット導入により売上が30%~40%アップ
東京・西荻窪駅のそばにある本格鉄板焼き店「鉄板バル bloom」では、飲食店の悩みである人手不足の改善や信頼関係の構築を、LINE公式アカウントを通じて実現しました。
その結果、売り上げは30%~40%アップ。LINE公式アカウントの導入により、お店の効率化、そして信頼関係を構築したのです。
「鉄板バル bloom」がLINE公式アカウントを始めたきっかけは人手不足です。小さな飲食店になればなるほど、混雑時の予約や問い合わせ対応は難しくなります。また、忙しい状況で対応すれば、予約内容の聞き間違いなども発生するかもしれません。
そこで、LINEチャットを導入し、円滑な対応を実現しました。LINEチャットなら、お互いの状況を気にせずにメッセージのやりとりができ、トーク履歴によって内容も残ります。そのうえ、予約ミスが防げるため効率的な運用が可能です。
予約をはじめ、顧客とのコミュニケーションにLINE公式アカウントを活用。ミスや手間の減少に加え、予約率の向上などの成果があった。
LINE公式アカウント導入後の売り上げは30%~40%アップ。予約件数の割合も増え、約半数がLINE経由での予約になりました。さらに、LINEを通したユーザーはリピーターになりやすい傾向もあり、リピーター獲得といった効果もあります。
アインズ&トルペ 新宿東口店：LINE公式アカウント導入後開封率が10〜20倍に
美と健康のセレクトショップ「アインズ&トルペ 新宿東口店」では、LINEの営業担当からの提案により、LINE公式アカウントを導入しました。
LINE公式アカウントを導入するまでは、メルマガを運用しており、この時点の開封率はわずか数パーセント。一方、LINE公式アカウント導入後は開封率が20~30%となり、メルマガの10〜20倍になりました。
メルマガに比べると、LINE公式アカウントは店舗ごとの施策に対応できるなど、機能面のメリットも豊富です。
また、特別な時に発行した1,000円オフクーポンは高い効果を生み出しています。通常のクーポンに比べて、1,000円オフクーポンは金額のおかげもあり、大きな反響を呼びます。
その結果、クーポン発行時の開封率は約30%になり、開封したユーザーの約90%が実際にクーポンを利用しています。
「アインズ&トルペ 新宿東口店」では、常に開封したくなるようなクーポンを意識。画像の見やすさやわかりやすさなど、開封したくなる工夫を行い、高い開封率を維持しています。
定期的なクーポン配信、特別な時に配信する1000円の抽選クーポンなど、LINE公式アカウントに登録する価値を明確に訴求。高い開封率・クーポン利用率、平均顧客単価の向上など、様々な効果が見られた。
「アインズ&トルペ 」では、メルマガと同時にLINE公式アカウントを運用しており、現在のLINE公式アカウントの人数はメルマガの会員数とほぼ同じ規模です。
メルマガの運用を行っていて、ほかの施策を考えている方は、同時に進行できるLINE公式アカウントを検討しましょう。
VINTORTE(ヴァントルテ)：LINE公式アカウント経由での売上が13%超アップ
ナチュラルコスメブランドの「VINTORTE(ヴァントルテ)」では、2015年11月頃にLINE公式アカウントを導入しました。ユーザーとの距離を縮めるため、より身近であるLINEでの情報発信を始めます。その結果、LINE公式アカウント経由での月間売上比率が13%超上昇しました。
基本的な施策は”LINEチャット”と”タイムライン配信”です。LINEチャットは、毎週同じタイミングで情報を配信し、メルマガよりも高い開封率や誘導率を記録しています。
個人間の繋がりが強いLINEの性質を意識し、あえて素人間のある写真を起用。売り上げへの明確な貢献を実現
タイムライン配信は、LINEチャットに比べてプッシュ通知がなく、ブロックされる心配が少ないです。定期的にニュースや商品告知を配信し、ユーザーに思い出してもらうことを目的としています。こうした施策を行うことで、LINE経由での売上は導入初期に比べて20倍以上、月間売上は13%を超えるまでに成長しました。もちろん、メルマガ経由での売上はそのままの状態です。
LINEチャットやタイムライン配信で高い効果を生み出すために、もっともこだわっているのは写真です。プロのモデルを利用するよりは、あえて素人っぽい写真を使い、友達感覚での宣伝を行いました。ターゲットに適した写真を使うことで開封率が高くなり、より大きな効果を生み出しました。
relux：LINE公式アカウントを導入しメールに比べて成約率が3〜5倍にアップ
一流旅館やホテルのみを厳選した会員制宿泊予約サービス「relux」では、メールの課題点だった「読まれにくさ」や「レスポンスの遅さ」を解決するために、LINE公式アカウントを導入しました。実際に導入すると、LINE経由での問い合わせが月間100件以上、メールに比べて成約率は3〜5倍になり大きな効果を生み出しました。
LINEチャットは、リアルタイムにやりとりができるため、タイムラグによる離脱を防げます。普段のLINEと同じ感覚で予約できるのはユーザーにとっても便利です。「relux」では、4人のコンシェルジュを配置し、LINEからの問い合わせに対応。基本のマニュアルやトークスクリプトを用意し、迅速な対応を心がけています。
また、LINEチャットを運用するうえで、心がけているのが返信速度です。返信が早いほど成約率が高くなるため、問い合わせがあればすぐに返信します。さらに、親しみやすいメッセージを意識し、ユーザーとの距離感を大切にすることで成約率を上げました。
いちょう通りランゲージ：LINE公式アカウント導入により業務効率がアップ
東京都練馬区にある英会話教室「いちょう通りランゲージ」では、2014年からLINE公式アカウントを導入し、LINEチャットの実装とともにコミュニケーションツールとして活用し始めます。これまで、電話やメールだった問い合わせをLINEチャットに切り替え、より円滑にコミュニケーションが取れるようになりました。
特に、「いちょう通りランゲージ」の幼児教室では、休みの連絡、授業の風景の送付、学習相談など、さまざまな連絡をLINE公式アカウントに集約しています。このおかげで、電話をかけ直す手間やメールを個別に送信する手間が省け、業務の効率化につながりました。
個人間の繋がりが重視されるLINE公式アカウントでは、地域に根ざしたローカルビジネスとも相性がいい
LINE公式アカウントは、地域に根ざしたローカルビジネスとも相性が良く、人手が足りないオープン時などには大きな味方になってくれます。
京葉銀行：LINE公式アカウント経由でサービスの登録者数が4倍に
「京葉銀行」では、新入行員の研修でSNSを利用したサービスを考える機会に、LINE公式アカウントを活用するアイデアが提案され、実際に導入する形になりました。若年層へのアプローチ方法として新しい取り組みを考えていたこともあり、すぐにLINE公式アカウントの運用が始まります。
実際に導入して反響があったのは、「どこでもサインイン」という自分の残高が確認できるサービス。通常では1日あたりの平均登録者数が13件前後ですが、LINE公式アカウントを利用した告知を行ったところ、登録者数が4倍に増えました。「どこでもサインイン」は、スマホを利用したサービスなのでLINEとの親和性が高く、ターゲットのニーズに刺さった形になります。
ほかにも、LINE公式アカウントで鴨川シーワールドのクーポンを発行したり、女性向けセミナーの告知をしたりと、どれも高い反響を得ています。
また、LINE公式アカウントのキーワード応答メッセージ機能を利用し、銀行のキャラクターと会話するような形で情報を伝えるコンテンツも用意しています。自動応答なので手間がかからず、ユーザーが知りたい情報を会話形式で楽しめるコンテンツなので、人手がなくても顧客対応が可能です。
LINE公式アカウント用のキャラクターを作成し、顧客は会話する感覚で情報を得ることができる。顧客からの「おしえて」「お店」などメッセージに対する自動返答メッセージを活用し、運用コストの削減やレスポンスの高速化を実現
チチカカ：キャンペーン時のオンラインショップ総売上の約30%がアカウント経由に
アパレル雑貨ブランドの「チチカカ」は、スマホの普及に合わせた施策を考えている際に、LINEの営業をきっかけにLINE公式アカウントを導入しました。導入後は、セールやイベント情報、割引クーポンをリアルタイムに配信し大きな反響を得ています。
なかでも、「お友だち20万人キャンペーン」を行った際には、クーポン、壁紙、スタンプカードのポイント2倍など、3段階の特典を用意。特に、第一弾では1,500円クーポンを提供し開封率は50%、その日のオンラインショップ総売上の約30%がアカウント経由と大きな効果を生み出しています。
連続したキャンペーンを実施。各施策の効果を数値化することで、回を重ねるごとに施策の成果が向上している
まとめ
今回はLINE公式アカウントを活用している7つの事例を紹介しました。どの事例でも問い合わせや予約などをLINE公式アカウントに変えるだけで大きな効果を生み出しています。
さらに、クーポンの配布や最新情報の配信など、LINE広告の機能をフルに活用することで、より高い広告効果を期待できます。
特に、若年層をターゲットにした施策を展開したい場合、LINE公式アカウントの導入による効果を大きいといえるでしょう。現在の状況を加味したうえで、LINE公式アカウントの導入を検討してみてください。
