Webマーケティング

2020年の動画マーケティングに活用したい7つの動画メディア

2020年の動画マーケティングに活用したい7つの動画メディア

2019年のWebマーケティングを振り返ると、動画メディアの流行を欠かすことはできません。そして2020年は、動画メディアを利用したマーケティングが中小企業まで一気に普及する年になりそうです。

動画広告はもちろんですが、コンテンツとしての動画を配信することでプロモーションを行う企業が非常に増えてきました。その背景として、YouTubeをはじめとする動画メディアが流行し、新たなメディアも続々と生まれてきていることがあります。
今回は2020年の動画時代に活用したい、いま大注目の動画メディアを一挙にご紹介していきます。

2020年、動画マーケティング時代到来

2020年のWebマーケティングは、動画時代の到来と言っても過言ではありません。
一番に語るべきは、YouTubeの流行です。
YouTubeは、Googleによる買収後、動画投稿プラットフォームとして爆発的に流行し、YouTubeに動画を投稿するクリエイターをYouTuber(ユーチューバー)と呼ぶことが一般化したり、テレビCMの代わりにYouTubeに動画広告を流すことで成功を収める企業が続出したりと、YouTubeはWebマーケティングにおいてもはや不可欠な存在になりました。
他には、画像共有SNSのInstagramで動画の投稿が増えたり、TikTokのような新興の動画SNSが現れたりと、動画メディアの勢いは留まることを知りません。
そんな動画時代に活用すべき動画メディアを、ジャンル別に一つずつ見ていきましょう。

動画共有プラットフォーム①:YouTube

動画共有プラットフォーム①:YouTube
最初はやはり、YouTubeです。YouTubeは、Googleが運営している動画共有プラットフォームで、無料で動画を視聴・投稿したりライブ配信をしたりすることができます。もはやこんな説明をするまでもないほど、全年齢で当たり前のように利用されています。
ほぼすべてのサービスが無料である代わりに、動画の前後や途中で広告を配信することで、広告費によって運営が成り立っています。
その広告ですが、Googleが運営していることからGoogle広告と統合されており、Google広告の強みであるきめ細やかなターゲティングや費用対効果の高さなどを活用することが可能です。

動画を投稿する際には、まず自分の「チャンネル」を開設し、そこに動画を投稿するという形式を取りますが、自分のチャンネルの動画やライブ配信を視聴しているユーザーが広告を見ると、その広告費の一部がチャンネルに支払われる仕組みとなっています。
WebマーケティングにおいてYouTubeを活用する方法としては、広告媒体として見て動画広告を配信するか、自社でチャンネルを開設してコンテンツとして動画を投稿し、チャンネルのファンを増やすことで収益化するかの2通りがあります。
2019年はYouTubeの動画広告が注目されましたが、2020年以降、自社チャンネルを構築して、YouTubeをオウンドメディアとして活用する企業も出てくるでしょう。
いずれにしても、動画マーケティングを行うならばYouTubeを外すことはまずできません。

また、最近は広告が表示されない、バックグラウンド再生が可能になるなどの機能を持った「YouTube Premium」も人気を集めています。また、テレビでYouTubeを見るクロームキャストなどのデバイスも普及しています。
これらはまだ広告の配信量や成果に影響を及ぼすほどではありませんが、将来的には影響する可能性があります。

動画共有プラットフォーム②:ニコニコ動画

ニコニコ動画は、ドワンゴが運営する動画共有プラットフォームです。YouTubeの台頭によって最近では影響力を落としたものの、ニコニコ動画が持つ独特なコミュニティ感には根強いファンも多く、今なお人気のプラットフォームとなっています。

ニコニコ動画の特徴として、動画に対してリアルタイムにコメントを打つ機能があります。打ったコメントは動画の再生に合わせて画面を横切るように流れて表示されます。
これは他のユーザーが打ったコメントも同様で、動画の中でも盛り上がるシーンでは多くのユーザーがコメントを打つために画面がコメントで埋め尽くされるようになり、これによってニコニコ動画ならではのユーザーの一体感が生まれています。

YouTubeと違い動画広告を流すことはできませんが、YouTubeと似たチャンネル機能は存在しており、ニコニコ動画でWebマーケティングを行うならばこのチャンネル機能を利用することになるでしょう。
あるいは、「ニコ生(にこなま)」と呼ばれるライブ配信は、上述のコメントの仕様も相俟って特に人気のサービスとなっており、企業が公式にライブ配信を行うことも多くあります。にこにこ動画を中心に活動するインフルエンサーも増えてきており、BtoC商材、なかでもゲームなどエンタメ系、娯楽系商材では活用の機会が増えてくるでしょう。

コアなファンを増やしたいなら、YouTubeよりもニコニコ動画が向いているかもしれません。

動画投稿SNS①:Instagram

動画投稿SNS①:Instagram
Instagramは、元々は写真を投稿するSNSで、Facebookによって運営されています。通常は、撮影した写真にコメントを添えて投稿するという使い方が主なのですが、最近では「ストーリーズ」という、投稿から24時間経つと自動で消えてしまうサービスが登場し、後に残らないというところが逆に気軽で良いと親しまれ、非常に広く利用されています。

ストーリーズに限らず、通常の投稿でも動画を投稿することが可能で、10代が動画を視聴するプラットフォームとしてはInstagramが約6割を占めるという調査結果もあることから、Instagramは決して写真だけを投稿するSNSではなくなってきています。

動画をInstagramで見ることが一般化

10代が動画コンテンツを見るプラットフォームとして、YouTube、Twitterに次いでInstagramがランクイン

Instagramで活動するインフルエンサーのことを「インスタグラマー」と呼び、Instagramで「映える」写真や動画のことを「インスタ映え」と呼ぶなど、独自の用語を生み出すほど、若者の間では強い影響力を持っている期待のSNSです。

Webマーケティングにおける活用としては、Facebookによって運営されていることで広告媒体としてはFacebook広告と統合されているため、Facebook広告と同じようにインフィード広告を配信することができます。
インフィード広告はユーザーの投稿の中に自然に溶け込むため広告感が少なく、高いクリック率を誇るというメリットがあります。
Instagramでは、インフィード広告だけでなくストーリーズにも広告を配信することが可能で、こちらもユーザーの投稿に溶け込むネイティブアドとなっています。
また、これらの広告はFacebookが保有する膨大なユーザー情報を活用することができるため、非常に細かいセグメントで精度の高いターゲティングを行うことが可能です。

そして、もう一つのInstagramの活用法として、インスタグラマーと呼ばれる人々にプロモーションの依頼をする方法があります。
インスタグラマーは、Instagramを中心に活動するインフルエンサーで、主に10代~20代の女性のファンを多く抱えています。
インスタグラマーが紹介した商品は迷わず買う、という熱心なユーザーも少なくないため、若い女性向けの商材であればインスタグラマーを活用したマーケティングが非常に効果的と言えるでしょう。

Instagramも広告、インフルエンサー活用と合わせて、自社アカウントを解説し、ユーザーと直接コミュニケーションをとる流れが進んでいます。

動画投稿SNS②:TikTok

TikTokは、中国に本社を置くスマホ向け動画投稿アプリです。いま10代を中心に大流行している急成長中のアプリで、様々なエフェクトや楽曲をつけた動画を簡単に制作・投稿することができます。TikTokを運営するバイトダンスの評価額は、750億ドル以上とも言われ、中国から世界に発信した最も成功したアプリの1つに数えられています。

TikTokに投稿できる動画は主に15秒程度の短いものなので、投稿する側も視聴する側も、非常に気軽に動画のやり取りを楽しめるのが魅力です。
YouTubeと同じく動画投稿をメインとしたサービスですが、YouTubeとTikTokの大きな違いとして、TikTokにはYouTubeで言うところのチャンネルのような機能はなく、動画を投稿することで収益を得るということはできない点が挙げられます。

そのため、企業がコンテンツとして動画を投稿し、それをビジネスとして運営していくことはできないのですが、TikTokで活動しているインフルエンサーは多く存在するので、インフルエンサーマーケティングには非常に向いている媒体のひとつです。
また、もう一つのTikTokのメリットとしては、スマートフォンアプリなのでスマートフォンに最適化した動画を配信することができることと、動画広告が全画面で表示されるために視認性が非常に高いことが挙げられます。
ユーザー層が10代~20代の若年層にかなり偏っているため、若年層がターゲットの商材であれば特に相性がいいと言えるでしょう。

ライブ配信プラットフォーム①:SHOWROOM

SHOWROOMは、ライブ配信に特化したプラットフォームです。ライブ配信は今後最も伸びるともいわれている動画形式で、5Gの普及などにより動画コンテンツの主流になるかもしれません。
YouTubeやニコニコ動画でもライブ配信をすることは可能ですが、SHOWROOMの特徴として、芸能人やアイドルが非常に多く活動していることが挙げられます。
AKB48や乃木坂46の人気アイドルも公式に配信を行っており、ライブ配信を通じてアイドルとコメントのやり取りを楽しめることで人気を博しています。
また、SHOWROOMでは視聴者が配信者に対して「ギフト」を贈ることが可能なのですが、このギフトが基本的に有料となっており、ギフト1つの価格は1円から1万円まで幅広いものが用意されています。
そして、視聴者から贈られたギフトは、その価格に応じて配信者の収益になるのです。
ライブ配信の再生やコメントではなく、視聴者から贈られるギフトが直接収益に結びついているというのがSHOWROOMの一番の特徴と言えるでしょう。
さらに、SHOWROOMでは定期的にオーディションなどのイベントが開催され、イベントに参加する配信者は、イベント期間中に視聴者から集めたギフトの量に応じてランキングされ、順位が高い配信者が最終的に参加権を勝ち取る仕組みになっています。
この仕組みによって、配信者のファンは、配信者の順位を上げるためにたくさんのギフトを贈るようになるため、イベントに参加している配信者にとっては、自分の収益を増やしつつ、イベントで勝ち上がることでさらに露出の機会を得るという一石二鳥のメリットがあります。

Webマーケティングにおける活用としては、インフルエンサーを活用して自社の商品・サービスのプロモーションを行ったり、自社で配信者を立ててファンを増やし、コンテンツ化して直接収益を得たりという方法があります。
YouTubeなどの他のライブ配信プラットフォームと比べて収益性が非常に高いため、もし自社で人気配信者を立てることができれば、大きな収益源を得ることも可能です。
ライブ配信はまだまだビジネス活用例が少なく、様々な企業が模索しています。しかし、ユーザーとのコミュニケーションが他のコンテンツと比較して圧倒的に多く、動く金額も多いことから、ビジネス活用の機会は十分にあると言えます。

ライブ配信プラットフォーム②:17Live

17Liveは、SHOWROOMと似た特徴を持つライブ配信プラットフォームです。芸能人やアイドルも配信者として活動している点や、視聴者からのギフトが配信者の収益になるという点もSHOWROOMと非常に良く似ています。
SHOWROOMと17Liveの違いを挙げるとするならば、17Liveの方が一般人配信者(ライバーと呼ばれています)の割合が高い傾向にあります。
SHOWROOMは配信者の大半が芸能人やアイドルですが、17Liveでは比較的一般人の配信者も多く活動しています。

17Liveで活動している一般人も、芸能人やアイドルになることを目指して活動しているユーザーが多いため、未来のインフルエンサーが17Liveから誕生する可能性が高いです。
インフルエンサーマーケティングの実施を検討していて、インフルエンサーの卵を探している場合は、17Liveの配信者から探してみると、金の卵に出会えるかもしれません。

大注目の動画投稿アプリ:ファイヤーワーク

Googleが買収を狙っているという噂もあり、今大注目の動画投稿アプリとして、2019年3月に公開されたばかりの「ファイヤーワーク」が挙げられます。ファイヤーワークは、無料のスマートフォン向け動画投稿アプリで、30秒間の動画を簡単に制作・投稿することができます。
サービス内容としてはTikTokに近く、機械学習を利用したキュレーション(おすすめ)動画の表示機能も存在しています。
また、ファイヤーワークでは、ユーザーが動画コンテンツをシェアしやすいように、他のユーザーが投稿した動画をファイヤーワークや他のSNSなどで再投稿できる機能も備えています。ちょうど、Twitterでいうリツイートのような機能と考えればよいでしょう。
さらに、スポンサー付きのハッシュタグコンテストが毎週開催されており、コンテストに参加するユーザーは、ハッシュタグに関連した動画コンテンツを投稿することで、上位に選ばれれば賞金を獲得できるチャンスもあります。

Googleが買収を狙っている理由としては、現在TikTokがマーケットリーダーとなっている15秒~30秒の短編動画を制作・投稿するアプリ市場に切り込むために、カウンターパーティであるファイヤーワークに目を付けたというところです。
巨大動画投稿プラットフォームであるYouTubeに加え、TikTokのような短い動画を投稿するSNSサービスまで手に入れれば、Googleは動画マーケティングの市場においては敵なしの状態になると言えるでしょう。
しかし、裏を返せば、この短編動画の市場はまだまだ激戦区で、新たなマーケットリーダーが誕生する可能性もあるということでもあります。
2020年の動画マーケティングにおいては最も注目すべき領域のひとつと言えます。

動画時代に活用したい動画メディア一覧

今回は、2020年の動画時代に活用していきたい動画メディアとして、YouTube、ニコニコ動画、Instagram、TikTok、SHOWROOM、17Live、ファイヤーワークをまとめて解説してきました。
動画メディアとしては依然としてYouTubeが最も強い影響力を持っていますが、他にも流行の動画メディアは様々なものがあることがわかります。
特に、InstagramやTikTokのような、若年層に流行しているメディアは、今後さらに成長していく可能性を秘めていますので、動画マーケティングを行うなら今後の動向に注目すべきでしょう。
動画広告の出稿、自社コンテンツの配信、インフルエンサーマーケティングなど、2020年の動画マーケティングには目が離せません。
ぜひ、今回ご紹介した媒体を活用して、動画マーケティングの成功を掴んでいきましょう。