Webマーケティング

Webマーケティングカレンダー【2019年03月度レポート】ニュースに学ぶトレンド

Webマーケティングカレンダーは、月ごとのマーケティングニュースから主要な物をまとめ、その月のトレンドを知るものです。
Webマーケティング業界の最新情報を一括してご確認いただけます。

2019年3月のトレンド Webマーケティングカレンダー

マーケティングカレンダー2019_03
  • 【3/1】アップアニー 2018年世界アプリパブリッシャーランキング トップ52 社を発表

調査会社のアップアニーは、2018年に世界で最もダウンロードされたアプリ、収益を上げたアプリ、月間アクティブユーザーの多かったアプリを発表しました。

この調査は2011年から始まり、毎年52社をランキングし、それに加えアプリのカテゴリ別の収益、ダウンロード数、月間アクティブユーザーなど、アプリの影響力に関する重要な指標が発表されています。

アップアニー 2018年世界アプリパブリッシャーランキング トップ52 社を発表
画像:アップアニー

1位は3年連続で中国のテンセントで、2位も中国企業のNetEaseと、アプリ市場における中国勢の強さがうかがえます。日本からはBANDAI NAMCO(バンダイナムコ)が4位に入り、トップ5入りを果たしました。
日本国内の詳細なランキングはピックアップニュースで取り上げます。

  • 【3/1】トランス・コスモス リターゲティング広告最適化AIによる広告運用サービス開始

Web広告大手のトランス・コスモスは、リターゲティング広告最適化AIによる広告運用サービスを開始すると発表しました。

アメリカのAI開発企業DataRobotの機械学習AIを活用し、広告主のWebサイト内のユーザー行動からコンバージョンを獲得しやすいパターンを学習し、広告配信に活用するものです。

これは、トランス・コスモスが持つDSP「transcosmos decode(トランスコスモスデコード)=DECode」とDataRobotを組み合わせたもので、未知の顧客に対して自動的にCV予測獲得率を付与し、高い精度のセグメント配信を実現します。

トランス・コスモス社は2019年に20社以上への導入を目標にするとしており、まだ試験段階であることがうかがえます。しかし、発表によると、CV数が159%増化した事例や、ROIが133%改善した事例があるなど、一定の成果を得ているようです。

  • 3/4】アドウェイズがGoogle広告の動画広告を秒単位で分析する機能をリリース

Web広告大手のアドウェイズは、Google広告のアプリキャンペーンにおける動画広告を分析する「STROBELIGHTS4G VIDEO ANALYZER(ストロボライツ4Gビデオアナライザー)」機能をリリースしました。

この機能では、1秒ごとの視聴率推移分析を用いて、動画の構成や訴求内容、シーンによる効果を分析し、クリエイティブ改善に活かします。
アドウェイズがGoogle広告の動画広告を秒単位で分析する機能をリリース
画像:アドウェイズ

動画広告では、動画の出来が効果を大きく左右しますが、制作コストが大きく、何種類もテスト配信したり、継続的な改善が難しいケースがあります。また、Webサイトのように詳細な分析ツールが普及していないことも、広告主のハードルを高くする要因でした。

「STROBELIGHTS4G VIDEO ANALYZER」により、動画クリエイティブを正確に評価できるだけでなく、より費用対効果を高めるための具体的提案を行うことができるようになります。

  • 3/4】サイバーエージェント 広告クリエイティブの効果予測AIモデルを提供

Web広告大手のサイバーエージェントと、人工知能開発のABEJAが出資する広告クリエイティブ自動生成システムのCA ABEJAは、「ABEJA Platform」というAIプラットフォームで広告クリエイティブの効果予測できるAIモデルを開発しました。

このAIモデルにより、従来のABテストよりも小コストで広告クリエイティブを評価し、広告配信開始当初から効果的なクリエイティブを選択することができます。すでに広告配信のデータがある場合、表示回数やクリック数、コンバージョン数などの過去データを元に再学習することもできます。

  • 3/4】博報堂DYメディアパートナーズ 「インタラクティブ音声広告システム」を提供

博報堂DYメディアパートナーズは、アメリカの音声広告企業Instreamatic社と、「インタラクティブ音声広告システム」の提供に向けて提携しました。

「インタラクティブ音声広告システム」は、AI技術を活用した音声解析技術により、聴取者の音声回答から広告への興味有無を識別し、興味のある聴取者にのみ追加の広告情報を配信することができるというシステムです。

音声広告の市場はまだ小さいものの確実に増えています。このシステムでは、音声解析技術により、ユーザーニーズに的確にアプローチすることができます。

2019年 注目のECトレンド4選で紹介したボイスコマースとはかなり相性が良いと考えられます。

  • 3/5】大日本印刷とアメリカKrogerがデジタルサイネージ展開のための共同研究を開始

2月のマーケティングカレンダーで、ローソンが行った電子タグ、デジタルサイネージの実証実験を紹介しました。

すでに駅のホームなどではおなじみとなったデジタルサイネージですが、現在、小売業への展開が進められています。

大日本印刷とアメリカKrogerも、日本の小売り業へデジタルサイネージを展開するために共同開発を行います。デジタルサイネージは、広告や商品説明を行うだけでなく、値札の切り替えなどの店舗業務を軽減するなど、様々なメリットがあります。

Krogerがアメリカで提供している「Enhanced Display for Grocery Environments Digital Shelves」には、次のような特徴があります。

・商品のバーコードをスマートフォンでスキャンし、購入後にセルフレジで決済を行う
・デジタルサイネージ導入店舗のPOSシステムや棚割りシステムと連動した情報の表示
・棚割りデータや品出し、補充が必要な棚を表示し、店舗従業員の作業負荷を軽減
・広告宣伝・販売促進の管理システムと連携し、販売促進効果を向上

  • 3/6Googleが日本の「Googleマップ」を新しくすると発表

Googleは、地図情報サービス「Googleマップ」の新しい日本版を開発したと発表しました。ストリートビュー、交通機関など第三者機関の情報、最新の機械学習技術、ユーザーからのフィードバックなどを活用した新しい地図を数週間以内にリリースするとのことです。

新しいGoogleマップでは、「次を右折」だけでなく、「コンビニで右折」のように、より便利なナビゲーションが提供されます。

さらに、今後数か月にわたって乗換案内や、ダウンロードしたエリアをネット接続なしで見られるオフラインマップ機能など、様々なアップデートが予定されています。

しかし、3/21、日本全国で「Googleマップが劣化した」との声が相次ぎました。後に取り上げますが、新しい日本のGoogleマップと、これまで地図情報を提供してきたゼンリンの契約解除は無関係ではないと思います。

  • 3/8】アンケート機能付き「Instagramストーリーズ広告」を開始

ストーリーズ広告は、Instagram広告の中でもインプレッション数が非常に多く、広告掲載の場として高い影響力があります。

サイバーエージェントは、Facebookが提供する新たなInstagram広告のフォーマット「アンケート機能付きストーリーズ広告」の取り扱いを開始しました。

Instagram広告のインプレッションは8割以上をストーリズが占めています。アンケート機能付きストーリズ広告により、さらにユーザーのアクションを効果的に促せると考えられます。

  • 3/11MMD研究所 「中高生のニュースに関する意識調査」の結果を発表

MMD研究所は、12歳~18歳の中高校生を対象に、「中高生のニュースに関する意識調査」を行いました。今回の調査では、利用しているスマートフォンの機種、通信会社、理想するメディア、ニュースの閲覧方法、信頼する情報源、関心のあるニュースなどがありました。

詳細はピックアップニュースにて紹介しています。

  • 3/113DCGを広告素材として配信できる「3D AD」が開始

3DCGを広告素材として配信できるアドネットワーク「3D AD」を運営するVRizeは、様々なインターネット事業を展開するユナイテッドが提供するSSP「adstir」と提携しました。

これにより、「adstir」がもつ配信メディアへ3D広告の配信が可能になります。

「3D AD」は、3DCGを広告素材に使用し、タップやスクロールなどの操作に合わせた表現ができる広配信プラットフォームです。静止画や動画にはない独自のクリエイティブ表現が可能で、2018年6月のリリース以降、スマホゲーム広告を中心に高い広告効果を実現してきました。

通信技術の発達とともに、広告クリエイティブもどんどん高度化しています。5G普及後は動画広告が大きく伸びると予測されていますが、デバイスの進化も合わせると、3D広告も普及するかもしれません。

  • 3/12LINE LINEリサーチの新メニューとして「チャット型リサーチ」をリリース

コミュニケーションアプリを提供するLINEは、圧倒的なユーザー数、利用者の生活に浸透したツールという地位を活かして、調査機能を充足させています。

先月は、LINEリサーチに「来店客調査パッケージ」が登場しました。また、1月には「インタビュー・会場調査」が登場するなど、頻繁にアップデートが行われています。

今回、LINEリサーチは、チャットアプリの特性を生かした「チャット型リサーチ」をリリースしました。
LINE LINEリサーチの新メニューとして「チャット型リサーチ」をリリース
画像:LINE

まずは業種を限定して、「TV番組評価調査パッケージ」としてリリースされます。テレビ番組やタイムCM、タイアップ広告に関する調査を行うことができます。対象番組の放映時間にプッシュ通知でアンケートを配信するため、視聴中にも応えやすい形式になっています。

アンケートはLINEトークで回答するため、リアルタイムな反応を得ることができます。CMに対して、後日ブランド調査を行うことはこれまでもできましたが、非常に鮮度が高い回答を収集できることが特徴です。

LINEは、今回の「TV番組評価調査パッケージ」に加え、ファッション業界や飲食業界でも同様の調査パッケージを提供する予定です。

  • 3/13Adobe 日本人のデジタルコンテンツ消費に関するトレンドを発表

Adobeは、コンテンツに関する消費者の意識調査「2019 Adobe Consumer Content Survey」の結果から、日本人のデジタルコンテンツ消費トレンドを5つ発表しました。

この調査は、アメリカ、オーストラリア、インド、日本の4カ国を対象に、スマートフォン、タブレット、PCなどのデジタルデバイスを1台以上使用している18歳以上のユーザーに対して行われ、日本国内では1,004人が対象になっています。

詳細はピックアップニュースにて取り上げます。

  • 3/14】サイバーエージェント 掲載メディアを個別に指定できる配信サービスを提供開始

Web広告大手のサイバーエージェントは、子会社のCA Wiseが提供するインセンティブ成果報酬型「BOSATSU」広告に、掲載メディアを個別に指定するサービス「premium nonince(プレミアム ノンインセ)」の提供を開始しました。

DSP広告のように、枠に縛られず人に届けるアドテクノロジーが進歩するとともに、アドフラウドをはじめとするアドベリフィケーションの必要性は高まっており、配信面をコントロールしたいというニーズも増えています。

プレミアム ノンインセは、こうした広告主のニーズに応えるサービスで、連携ネットワークの配信実績を元にすべての掲載情報を開示し、ホワイトリスト化したものを提供します。

  • 3/14】電通 2018 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表

電通グループは、2019年2月に発表した「2018年 日本の広告費」の調査結果から、Web広告の内訳を広告種別、取引手法、デバイス別などで分析した「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表しました。

注目すべき点として、次の4つが挙げられています。

  1. 広告種別では、検索連動型広告とディスプレイ広告が約8割を占める
  2. モバイル広告費が初の1兆円越え
  3. 2019年Web広告費は全体で1兆6,781億円まで成長する見込み
  4. 動画広告費は2,27億円、2019年には2,651億ンまで拡大する見込み

デバイス別の広告費は70%をモバイル(スマートフォン)が占めており、その大半を検索連動型広告とディスプレイ広告が占めています。

注目すべきは動画広告の伸びで、2019年には前年比130.8%の2,651億円まで拡大が見込まれています。
電通 「2018年 日本の広告費 インターネット広告媒体費 詳細分析」を発表
画像:電通

  • 3/18】フィールドワークス 動画メディアサービスの利用実態を調査

映像コンテンツ事業を手がけるフィールドワークスと映像メディア総合研究所は、5,000人規模のネットアンケートにより動画メディアサービスの利用実態を調査しました。

調査結果によると、無料テレビ放送や映画館、DVD、ブルーレイレンタルなどの利用率が低下していることが明らかになりました。一方、YouTubeをはじめとした無料動画サービス、定額見放題サービスは利用者が増加しています。

また、無料動画サービスの中で最も伸びが大きかったのは「TVer」で、今回から選択肢に加わった「TikTok」も10代の利用率が非常に高く出ています。
フィールドワークス 動画メディアサービスの利用実態を調査
画像:フィールドワークス

有料動画配信サービスの調査では、Amazonプライムビデオが圧倒的に高くなっています。この数字は、Amazonプライムの特典として無意識に利用しているユーザーを除いたもので、それらを含めるとさらに高い割合になります。

  • 3/19】ファンマーケティングをサポートするSKIYAKITDSEAIを活用した新サービスの共同開発

アーティストやクリエイターのファンの熱量を測る「bitfan(ビットファン)」を提供するSKIYAKIは、データサイエンスのビジネス活用を進めるテクノスデータサイエンス・エンジニアリングと、同社が提供するTDSEの人工知能エンジン「scorobo」を活用したファンマーケティングサービス「bitfan analysis」の共同開発を開始しました。

「bitfan analysis」は、「bitfan」で収集した行動履歴データに対し、人工知能エンジン「scorobo」による分析を行うサービスです。

  • 3/19】電通 AIにより主要SNSでの「動画再生完了率」「CTR」を予測

電通グループは、SNS広告クリエイティブの効果を事前に予測する「MONALISA(モナリザ)」を開発しました。

「MONALISA」は、特化したグループ横断プロジェクトチーム「AI MIRAI(エーアイ・ミライ)」の活動の一環として開発され、広告クリエイティブの特徴を数値化し、広告配信結果から学習を行いました。

これにより、効果の低い広告クリエイティブを配信前に判別し、高い精度が期待できる広告クリエイティブのみを選定して配信することが可能とのことです。

「MONALISA」は、Instagram・Facebook・Twitterの主要SNSの動画・画像広告に対応しており、「動画再生完了率」「CTR」を予測することができます。

  • 3/20】電通 Web広告の成果レポートを総合するマーケティングダッシュボードを提供開始

電通は、Web広告の配信実績データや成果レポートを統合するマーケティングダッシュボード「EASI Monitoring(イージー・モニタリング)」の提供を開始しました。

「EASI Monitoring」はこれまで一部の広告主にベータ版として提供されてきましたが、対応媒体や指標の拡張、システム環境が整ったことで、一般向けに販売開始しました。

「EASI Monitoring」には、基本レポートを自動的に生成する無償版と、広告主のニーズに合わせてカスタマイズできる有償版があります。

  • 3/21】フランシスコ教皇 82歳にして「史上初めてプログラムのコードを書いたローマ教皇」に

第266代ローマ教皇を務めるフランシスコ教皇は、以前からITに対する理解を示しており、カトリック総本山のバチカンへインターネット導入を進めるなど、先進的な改革で知られています。2014年には「インターネットは本当に素晴らしいものです。これは神からの贈り物です」と公式にコメントしたことも話題になりました。

フランシスコ教皇は、公益組織の「Scholas Occurrentes」を設立し、190カ国の教育機関と提携して世界中の子どもたちの教育サポートに取り組んでいます。

2019年3月21日、フランシスコ教皇はプログラミングレッスンを無料で提供する非営利団体Code.orgCode.orgの創設者ハディ・パルトヴィ氏と共に、世界中の学生にコンピューターサイエンスの習得と創造性の活用を呼びかけるイベントをローマで開催しました。

このイベントの中で、コンピューターサイエンスを学ぶ世界中の学生とビデオチャットが行われ、その中でフランシスコ教皇はiPadを使い、チリに住む11歳のMatilde Fábrega Vivancoさんの開発したプログラムのコードの一部を打ち込みました。

2000年以上続くカトリック教会の歴史で、自らプログラムコードを書いたはじめての教皇となりました。

フランシスコ教皇が打ち込んだコードの言語はJavaで、「setScreen(“por la paz”);」という1行で、「por la paz」はスペイン語で「平和のために」という意味です。

  • 3/21Googleマップ ゼンリンとの契約解除で精度が低下

「Googleマップから林道、細い路地、バス停が消えた」「建造物の情報が古くなった」といった報告は、3月21日の夜から相次いで上がりました。

実際に日本のGoogleマップが若干変更されており、一部の道路が欠損したり、建物が道路に重なって表示されたりする場所が多数報告されています。

また、この報告が挙げられると同時に、Googleマップの右下のコピーライトにあったZENRINの文字が消え、「地図データ©2019 Google」となっています。これまで採用していた国内の大手地図メーカー、ゼンリンのデータから、Google独自の地図デーに変更したとみられています。

日本における Google マップの次のステップは、より柔軟かつ包括的なマップを皆さまに提供することです。そのために、ストリートビュー画像、交通機関を含む信頼のおける第三者機関から提供される情報、最新の機械学習技術、地域のユーザーの方々からのフィードバックなどを活用し、新しい地図を開発しました。

前述の、地域のユーザーからのフィードバックというのは、とても大事なポイントです。Google はテクノロジーを得意としますが、それぞれの場所を一番熟知している各地のユーザーから提供される情報は地図を作る上で欠かすことができません。新しい地図では、ユーザーの皆さまがより簡単にフィードバックを送れるようになり、いただいた情報を元に Google は地図を最新の情報にアップデートすることができます。情報の更新や修正が必要な場合、ぜひマップの 「フィードバックの送信」 ツールからお知らせください。

引用:GoogleJapan

Googleは3月6日、アップデート情報の中で、情報の更新や修正が必要な場合に「フィードバック送信」を行うよう通知を出していました。

ゼンリンは、日本国内で長年地図データを蓄積してきたため、しばらくの間はGoogleマップの精度は追い付かないかもしれません。

  • 3/22】日経BPコンサルティングが「ブランド・ジャパン2019」を発表

日経BPコンサルティングは、ブランド評価調査「ブランド・ジャパン2019」を行いました。結果、消費者が選んだ価値の高いブランド1位には「Amazon」がランクインしました。
日経BPコンサルティングが「ブランド・ジャパン2019」を発表
画像:日経BP

同調査は、1000ブランドを対象に、「フレンドリー(親しみ)」、「コンビニエント(便利さ)」、「アウトスタンディング(卓越性)」、「イノベーティブ(革新性)」の4つの指標でブランド価値の「総合力」を算出したものです。

1位のAmazonは4つの指標の中でも「イノベーティブ」が高く評価されました。

  • 3/22LINE特化型マーケティングツール「AutoLine」に新機能追加

機械学習を使用したアルゴリズムの企画・開発を行うTimeTechnologiesは、LINE特化型配信アルゴリズム「AutoLine」において、メッセージの開封率を取得して配信コストを削減できる機能をリリースしました。

「AutoLine」は、Webサイトを訪問したユーザーの行動を取得し、自動的にパーソナライズ配信を行うLINE特化型の配信サービスです。

今回の追加機能により、配信メッセージの開封有無をユーザーごとに取得し、開封見込みが低いユーザーへの配信を自動的に抑制できるようになりました。配信量に応じて課金されるLINE@では、同機能により配信コストの削減が見込めます。

  • 3/22AppsFlyer「パフォーマンスインデックス Edition VIII」を発表

アプリ開発をサポートするAppsFlyerは、モバイル広告業界に関する最新レポート「パフォーマンスインデックス Edition VIII」を発表しました。このレポートでは、多数のメディアネットワークを活用して、200億のアプリインストール、11,500のアプリ、390億件のアプリ起動を元に調査しています。

このレポートについて、ピックアップニュースにて取り上げます。

  • 3/25】サイバーエージェント 広告配信前に最適なクリエイティブをAIで予測する「AI feed designer(エーアイ フィード デザイナー)」を提供開始

サイバーエージェントは、Web広告において、AIを活用してダイナミックリターゲティング広告の広告クリエイティブの効果を予測する「AI feed designer(エーアイ フィード デザイナー)」の提供を開始しました。

ダイナミックリターゲティング広告とは、サイトに訪問したことがあるユーザーに対して、商品データと行動履歴を組み合わせ、ユーザーそれぞれに動的広告を配信する手法です。

高い広告効果が見込める一方、配信先は広告主のサイトを訪問したユーザーに限られるため、広告クリエイティブの選択が費用対効果を大きく左右します。

「AI feed designer」は、広告配信前に広告クリエイティブの効果を予測し、効果の高い最適なクリエイティブを選択するサービスです。従来も、ダイナミックリターゲティング広告ではABテストが重要でしたが、このサービスを使うことで配信前から最適化を行うことができます。
サイバーエージェント 広告配信前に最適なクリエイティブをAIで予測する「AI feed designer(エーアイ フィード デザイナー)」を提供開始
画像:サイバーエージェント

先行テストではクリック率最大140%、コンバージョン数最大120%に改善するという成果を残しています。

  • 3/27】ジャストシステム Eコマース&アプリコマース月次定点調査」を発表

調査会社大手のジャストシステムは、マーケティングリサーチに関する情報サイト「Marketing Research Camp(マーケティング・リサーチ・キャンプ)」で、ネットリサーチサービスを行い、EC利用に関する調査結果を発表しました。

画像:ジャストシステム

今回の調査で最も注目すべき点は、老舗フリマアプリである「ヤフオク」を、新興フリマアプリの「メルカリ」が上回った点です。

「メルカリ」の利用率を年代別に見てみると、10代(70.0%)、20代(62.3%)、30代(51.4%)、40代(40.9%)、50代(32.1%)、60代(21.2%)となっており、若年層ほどメルカリを利用していることがわかります。

また、EC利用者のファッションEC購入方法については、「パソコンからECサイトを利用」がもっとも多く43.5%、「スマートフォンのアプリを利用」が27.6%、「スマートフォンからインターネットを利用」が23.4%となりました。

スマートフォンが普及した現在でも、ECでは画像や詳細情報が見やすいといった利点からPC経由が多いようです。

  • 3/27Google info:検索のサポートを終了

Google検索には、いくつか特殊な検索構文が用意されており、「info: 対象サイトのURL」で検索すると、対象サイトがGoogle にインデックスされている正規 URLを知ることができました。しかし、Googleウェブマスターブログにて、このinfo:検索のサポートを終了すると発表しました。

Googleは正規URLの調査には、SearchConsoleのURL検査ツールの利用を推奨しています。SEOに長年携わってきた方は、自然にinfo:検索構文を使っているため、戸惑った方も多いかもしれません。

  • 3/28】「MIERUCAヒートマップ」に「集客改善キーワード提案機能」が追加

ヒートマップツールを提供するファベルカンパニーは、同社が提供する「MIERUCAヒートマップ」に「集客改善キーワード提案機能」を新たに搭載しました。この機能により、改善の対象となるページの自然検索流入を改善することができます。

この機能では、訪問ユーザーの行動、訪問が見込まれるユーザーの集客につながるデータを可視化します。ページに流入している様々な検索キーワードから、足りていないテーマやトピックを分析し、対策するキーワードを提案します。

  • 3/29】ドゥ・ハウス 30代・40代のSNS利用調査を実施

若年層を対象としたSNS利用動向の調査は多くありますが、ドゥ・ハウスは、少し上の世代である30代・40代のSNS利用動向を調査しました。
ドゥ・ハウス 30代・40代のSNS利用調査を実施_普段利用しているSNS
画像:ドゥ・ハウス

利用しているSNSについては、1位が「YouTube等の動画共有サイト」(58.4%)、2位が「LINE」(51.1%)、3位が「Twitter」(37.1%)、4位が「Facebook」(33.0%)、5位が「Instagram」(22.2%)となりました。

YouTubeとInstagramは男女で差があり、YouTubeは、30代男性が66.7%、40代男性が67.7%に対し、30代女性が52.5%、40代女性が42.4%でした。Instagramについては、30代女性が35.6%で、30代男性・40代男性・40代女性よりも高く出ています。
ドゥ・ハウス 30代・40代のSNS利用調査を実施_SNSの投稿頻度
画像:ドゥ・ハウス

また、利用しているSNSの投稿頻度については、「毎日投稿する」がTwitterで41.3%、Instagramで28.2%と開きがありました。

  • 3/29】トライバルメディアハウス Instagramのストーリーズ投稿の収集サービスを開始

ソーシャルメディアマーケティング支援を行うトライバルメディアハウスは、企業が「Instagram」で行うキャンペーンの「ストーリーズ」投稿の収集・レポーティングを行う「Cam Collect(キャンコレクト)」を開始しました。

Instagramのストーリーズは、アプリ起動後最も目につくことから、通常投稿よりも視聴数が多い特徴があります。

マーケティング活動で注目される一方、24時間で投稿が消えるためデータの蓄積が難しく、数値が計れない課題があり、「Cam Collect」はこのニーズを解消するサービスです。

  • 3/29LINE Ads Platform(LINE運用型広告)GPS情報と紐づいた広告配信が可能に

LINE株式会社はGPSに基づいた位置情報をターゲティングに設定できる「Geo targeting」を4月1日より提供します。
LINE Ads Platform(LINE運用型広告)でGPS情報と紐づいた広告配信が可能に
画像:LINE

LINE広告は、国内最大のSNSという圧倒的ユーザー数から、ブランディングに有効な広告手法として、2017年から急速に広がりました。しかし、より確度の高いユーザーに配信したいという広告主のニーズに応えられていませんでした。

今回のアップデートで、これまでスタンプの購入履歴等の「みなし属性」だったLINE広告のターゲティングに「GPSに基づく位置情報」という実データが利用できるようになります。

詳細:LINE Ads Platform(LINE運用型広告)でGPS情報と紐づいた広告配信が可能に

2019年3月のトレンドを知る【ピックアップニュース】

アップアニー 2018年世界アプリパブリッシャーランキング トップ52 社を発表

調査会社のアップアニーは、2018年に日本で最もダウンロードされたアプリ、収益を上げたアプリ、月間アクティブユーザーの多かったアプリを発表しました。

マーケティングにおけるアプリの影響力は高まっています。Googleディスプレイネットワークで広告を配信した際、アプリ面に配信される割合は年々増えています。また、LINEをはじめとする主要SNSをはじめ、独自の広告配信面を持つアプリも少なくありません。

今後の広告戦略において、人気のアプリやアプリの利用傾向を知っておくことはどんどん価値を増すでしょう。

今回は、アップアニーの発表から、日本のアプリについて見ていきたいと思います。
アップアニー 2018年世界アプリパブリッシャーランキング トップ52 社を発表_収益ランキング
画像:アップアニー

こちらは日本の非ゲームアプリの収益ランキングです。トップ3位が「LINE」「LINE Manga」「LINE MUSIC」と、LINEアプリが上位を独占しました。広告配信プラットフォームとしても巨大化が進むLINEですが、利用者の生活への浸透度、マーケティングへの影響度は非常に高いと考えられます。

また、4位にランクインしている「Tapple」、14位の「Omiai」のようなマッチングアプリ、8位の「Showroom」、14位の「17」などのライブ配信アプリなど、比較的新しいジャンルのアプリも多くランクインしています。
アップアニー 2018年世界アプリパブリッシャーランキング トップ52 社を発表_ダウンロード数ランキング
画像:アップアニー

こちらは2018年のダウンロード数ランキングです。2018年、たびたび話題になった「Tik Tok」が1位になりました。収益ランキングに入っていないところを見ると、まだまだこれからという印象ですが、この勢いが継続すれば「Tik Tok」が次のマーケティングプラットフォームになる日も近いかもしれません。

注目すべき点として、8位に「Abema TV」、9位に「Youtube」、12位に「AmazonPrimeVideo」、15位に「TVer」、17位に「Grao」、20位に「BuzzVideo」と、動画関連アプリが非常に多くランクインしています。

広告クリエイティブはテキストから画像へ、画像から動画へ着々と変化していっています。今後数年は動画メディアの力が伸び続けるでしょう。
アップアニー 2018年世界アプリパブリッシャーランキング トップ52 社を発表_月間アクティブユーザー数ランキング
画像:アップアニー

こちらは、非ゲームアプリの月間アクティブユーザー数ランキングです。LINE、Twitter、Facebook、Instagramの4大SNSが上位を独占しました。どれもユーザーの生活に浸透し、なくてはならないアプリになっているようです。

「Yahoo!Japan」「Yahoo!Japan Weather」「Yahoo!Japan Transit」「Yahoo!メール」「Yahoo!Disasters Warining and News」「Yahoo! Auctions」と、Yahoo!Japan提供のアプリがトップ20に6つランクインしました。日本におけるインターネット普及の立役者として、検索からニュース、乗り換えまで、今も多くの消費者に影響を与えています。

MMD研究所 「中高生のニュースに関する意識調査」の結果を発表

MMD研究所は、11~18歳を対象に、「中高生のニュースに関する意識調査」を行いました。サブスクリプションモデルのように低額で利用できるサービス形態が浸透したことや、スマートフォンの機能が充足したことにより、こうした若年層もマーケティングの対象として、市場が広がっています。

また、若年層のニーズや傾向を知ることで、彼らが10年後、主要な消費者層に移ったときのマーケティングに活用できるかもしれません。
MMD研究所 「中高生のニュースに関する意識調査」の結果を発表_利用しているメディア
画像:MMD研究所

こちらは、中学生・高校生男女の利用しているメディア調査です。SNS、テレビ、動画アプリ非常に多くなっています。女性に関しては、中学生でも90%近くがSNSを利用しており、若年層のコミュニケーションツールとしてかなり浸透しているようです。

旧マスメディアであるテレビ、雑誌、新聞、ラジオについて、テレビはまだまだ利用者が多いですが、他3メディアは20%以下になっています。雑誌は女性が20%以上ありますが、男性は10%未満という結果でした。
MMD研究所 「中高生のニュースに関する意識調査」の結果を発表_テレビ番組視聴中のスマホ操作
画像:MMD研究所

こちらは、上記でテレビを利用している回答者に「テレビ番組を視聴中にスマートフォンを操作するか」という質問の結果です。80%近くがテレビを見ながらスマートフォンを操作しています。

Twitter広告には「テレビ画面」というターゲティングがあり、見ているテレビ番組を推測して広告配信を行うことができます。こうしたメディアをまたいだマーケティング施策が重要になってきます。
MMD研究所 「中高生のニュースに関する意識調査」の結果を発表_信頼できる情報源
画像:MMD研究所

こちらは、ニュースの情報源として、最も信頼できるものの結果です。やはりテレビは圧倒的な信頼を得ています。しかし、Yahoo!Newsなどのニュースサイトよりも、TwitterなどのSNSに信頼を置く人も多いようです。

画像:MMD研究所

こちらは、ニュースを見て、知らない単語やわからない内容があったときに取る行動に関する結果です。両親や友人・知人よりも、ネットで検索する人が多いことから、今の若年層はかなり検索リテラシーが高いと考えられます。この傾向は男性で特に顕著で、女性は両親や家族に相談する割合が高くなっています。

Adobe 日本人のデジタルコンテンツ消費に関するトレンドを発表

Adobeは、コンテンツに関する消費者の意識調査「2019 Adobe Consumer Content Survey」の結果から、1,004人の日本人のデジタルコンテンツ消費トレンドを5つ発表しました。

デジタルコンテンツは、単なるコンテンツ(モノ)ではなく、企業の資産といえる価値があります。

消費者がコンテンツをどのように見ているか、それを知ることで、より魅力的なコンテンツ企画につながるでしょう。

  1. 日本の消費者がデジタルコンテンツに費やす時間は一日平均8時間

Adobe 日本人のデジタルコンテンツ消費に関するトレンドを発表_1. 日本の消費者がデジタルコンテンツに費やす時間は一日平均4.8時間
画像:Adobe

コンテンツ形式がテキスト、画像、動画、ソーシャルメディアなど多様化したことにより、デジタルコンテンツの消費時間は長くなっています。日本では、平均して1日4.8時間もデジタルコンテンツに費やしており、18歳から34歳では6時間にものぼります。

また、この年代の59%が複数台のデバイスを利用しています。さらに、35~49歳でも47%、50~64歳でも41%と、マルチメディアなマーケティング展開の重要性がうかがえます。

  1. 日本の消費者は質の低い体験に不寛容

ネットフリックスやAmazonなど、顧客体験を大きく変容させたサービスが数多く登場しています。

アドビのプロダクトマーケティング担当ディレクターであるケビン リンジーは、「企業にとって(顧客の期待に答える体験を提供していくことは)、ハードルがますます高くなっています。今では、webサイトのパフォーマンスやアプリなどのデジタルタッチポイントをマーケターが確認できるツールがあるため、いい加減な体験の提供には言い訳のしようがありません。顧客は容易に気付きます」と述べています。
Adobe_コンテンツを探している際に最もイライラしてしまう体験
画像:Adobe

今回の調査では、「コンテンツを見つけるまでにページ遷移数が多い」「関係のないオファーを受ける」「ページの読み込みが遅い」「関係のないオススメコンテンツを受け取る」ことに不快感を覚えるユーザーが33%に上ることがわかりました。

また、回答者の65%が、「ページの読み込みに時間がかかり過ぎる」とコンテンツの閲覧を完全にやめてしまうと回答しており、ページスピードの改善は非常に重要であることがわかります。
Adobeブランド企業からのコンテンツで最も不快に感じること
画像:Adobe

こちらもコンテンツに対して不快に思うことの調査です。

注目すべきは「パーソナライズされ過ぎていて気持ちが悪い」という消費者が25%もいることです。弊社で導入をサポートしているHubspotによるインバウンドマーケティングもそうですが、ECサイトのレコメンドエンジンなど、マーケティングの流行は「One to One」「パーソナライズ」です。

しかし、それに不快感を覚える消費者がいることは、最先端のマーケティングを提案する立場なら必ず認識しておくべきことでしょう。

  1. 実店舗より「オンラインショッピングサイト」を利用

日本の消費者は、商品やサービスを購入する際、「実店舗」を抜いて「オンラインショッピングサイト」が最も多いことがわかりました。この結果は若年層ほど顕著で、18~34歳では63%にも上ります。

各ブランドのWebサイトで購入する割合は25%にとどまりました。イギリスの56%と比較すると少なく、AmazonやYahoo!、楽天などのショッピングモール型ECサイトの影響力が大きいことがわかります。
Adobe_商品を購入するとき最も利用するチャネル
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  1. ブランド企業は不快にさせない程度にパーソナライズしたコンテンツの提供が必要

先ほど、「パーソナライズされ過ぎていて気持ちが悪い」という消費者が25%という結果がありましたが、多くの消費者はデバイスを切り替えても途切れないシームレスな体験と、適度にパーソナライズされたサービスを期待している結果も出ています。

アドビのプロダクトマーケティング担当ディレクターであるケビン リンジーは、「コンテンツが大きな役割を果たすのがこうした部分です。データに基づいたコンテンツは、ブランド企業による大規模なパーソナライゼーションの実現を支援できます。」と述べています。
Adobe_ブランド企業からパーソナライズされたコンテンツを受け取ったときの行動
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このように、企業からパーソナライズされたコンテンツを受け取ったとき、4分の1程のユーザーは、購入したり、ソーシャルメディアを登録したり、ブランドロイヤリティを感じたりします。
Adobe_パーソナライゼーションに関する意見で当てはまる物
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しかし、不快なまでにパーソナライズされた場合に購入をやめる消費者は73%に上り、日本の企業は消費者に対してどこまでアプローチしてよいのか真剣に考える必要があります。

消費者の57%は、「自分が利用しているブランド企業ついてはプライバシーを尊重し、収集するデータは誠意を持って扱ってくれると信じている」と回答しており、企業への信頼は高いように見えます。

一方で、59%の消費者は自分のプライバシー設定を調整し、企業にコントロールされないように敏感になっていることも明らかになりました。

MAツールの進歩によって、データをマーケティングに活用することは難しくありません。そんな時代だからこそ、データをどのように利用し、消費者に寄り添うかは、モラルが問われています。

  1. ほとんどの消費者が依然としてソーシャルメディアを信頼

2017年、2018年は、Facebookの情報不正利用やハッキングをはじめ、SNSにネガティブなニュースが多くありました。しかし、日本の消費者の56%は、ソーシャルメディアの情報を信頼しているという結果になりました。
Adobe_信頼するソーシャルメディアトップ3
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しかし、上記の画像にあるように、年代やSNSによって信頼に大きな変化があります。若年層はSNSを信頼しやすい傾向にありますが、35歳以上では信頼しない割合も増えています。

また、18~34歳でのみ、Instagramが信頼するSNSに選ばれました。全体的にはYouTubeの信頼が高いことがうかがえます。

AppsFlyer「パフォーマンスインデックス Edition VIII」を発表

アプリ開発をサポートするAppsFlyerは、モバイル広告業界に関する最新レポート「パフォーマンスインデックス Edition VIII」を発表しました。

このレポートでは、多数のメディアネットワークを活用して、200億のアプリインストール、11,500のアプリ、390億件のアプリ記号を元に調査し、様々な形式でランキングしました。

今回は、膨大なAppsFlyerの調査結果から、特筆すべき点を5つ紹介します。

  1. 成長は停滞、しかしGoogle、Facebook上位2強の絶対的な地位は不動

Web広告業界のシェアはGoogle、Facebookが大きく締めています。この2社のシェアは依然として圧倒的ですが、ようやく拡大が止まり、停滞し始めました。

両社とも広告収益が軸になっていますが、Facebookはゲーム系、Googleはゲーム外で成長しており、市場のすみわけが進んでいます。

  1. アドフラウドの影響力は依然として大きい

2018年下半期のアプリインストールのうち、不正の割合は全世界で30%近くといわれています。

対策が思うように進まない原因として、アドフラウドによる不正広告の金銭的メリットが非常に大きいことと、多くの広告主、代理店が重要視していないことがあります。

AppsFlyerの調査によると、2018年上半期からアドフラウドに対する数字的な改善は見られなかったようです。

  1. アフィリエイトが失速

アプリマーケティングでのアフィリエイト広告は、アドフラウドの危険性の高さから急速に勢いを失っています。アフィリエイト経由のアプリダウンロードは12%減少しており、アプリインストール市場全体が32%伸びていることを考えると、明らかに失速しています。

  1. ROIが大幅に変動

ROI(投資利益率)のランキングでは、前回4位だったFacebookが1位に、7位だったGoogleが2位に、大きな順位変動がありました。

LTV(顧客生涯価値)やCPI(Click Per Install)といった変動が激しい指標によって、アプリ市場の投資収益は大きく変動します。結果が大きく変わってきます。アプリマーケティングに関わるなら、これらの指標にこれまで以上に敏感になる必要があるでしょう。

  1. Googleのアプリリターゲティングシェアが拡大

アプリリターゲティングでは、Facebookが圧倒的なシェアを握っています。しかし、Googleもこの市場を強化しており、190%も増加しました。Webリターゲティングで有名なCriteoは、人気serviceとして地位を維持していますが、シェアは減少しています。

2019年3月のトレンド|Web広告業界はAI・人工知能がテーマ

2019年3月もマーケティングに関する様々な発表がありました。

今回も踏まえて言えることは、大きく3つあると考えています。

  • AIや人工知能を搭載したサービスが一般化

サイバーエージェント、電通といった大手Web広告企業が中心となって、AIや人工知能を搭載した成果予測ツール、最適化ツールが相次いで登場しています。コストや制度の面でまだまだ課題はありますが、今後、この流れはさらに強くなっていくでしょう。

  • SNSの信頼度向上・利用動向には常に注目

SNS関連の調査データの発表も多くありました。いずれも、SNSの生活への浸透が進み、既存メディアを超える信頼性・影響力を持つようになっていることがわかります。

Tik Tokのように数年で大きく成長するSNSも少なくないため、SNSの利用動向には常に注目する必要があります。

  • LINEのアップデートに注目

LINEが広告事業に乗り出したのは2017年ごろですが、広告プラットフォームとして急成長しました。また、様々なアンケート調査パッケージも毎月のようにリリースされています。LINE@もメルマガに変わる媒体として、多くの企業で定着してきました。

今後も、LINEがマーケティングに与える影響は大きくなると考えられます。国内最大のSNSという地位もあり、LINEのサービスはマーケティング戦略を一変させる可能性があります。常にアンテナは張っておきましょう。

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